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補聴器と集音器

補聴器と集音器って何が違うの?

補聴器とは

・聴力は人それぞれ。加齢による難聴でも、一人一人聞こえが異なります。補聴器は、音の調整を使用者の聞こえに合わせて、オーダーメイドで音を調整していきます。
・医療機器等法(旧薬事法)に基づき、国の承認を得た医療機器(クラスⅡ)のひとつです。
・承認を得た補聴器には必ず、聞こえていない音を大きくする機能や、お耳を傷つけてしまわないように出力制限機能などを搭載しています。
・難聴の方に対して、聴力や使用環境などに応じて、専門家(言語聴覚士や認定補聴器技能者など)がフィッティング(音の調整など)を行い、販売されます。
・補聴器の価格が高いとされるのも、補聴器の本体価格だけではなく、細やかな音の調整だったり、使用者に合わせたアフターフォローを行う想定で価格設定がされています。
一人一人の聞こえに合わせて調整ができる
補聴器のご使用をお勧めします。
 

集音器とは

・国の承認などはありません。
・価格は、数千円~数万円です。
・ボリューム調整機能を持つものもありますが、聞こえ具合に合わせて調整するという概念がありませんので、使用者の聴力に関係なく音の増幅が行われますので、使用状況によっては
聴力低下などの音響障害を引き起こすおそれがあります。
・また、商品の説明書に「難聴の方を対象とはしていない」旨の記載があります。
・前述のように、調整する概念がないため、聞こえ具合に合わない場合は使用しても効果が感じられません。そのため、周りにもしうまく使用できている人がいたとしても自分も同じようにいくとは限りません。
  補聴器 集音器
薬事の承認
医療機器等法に基づく管理医療機器(クラスⅡ)
×
承認は不要で規制が無い
音質の調整
言語聴覚士や認定補聴器技能者などの専門家が調整を行うため、聴力にあわせたオーダーメイドの補聴器が製作できる
×
音質の調整ができず、聴力に合わせた調整ができない
価格
〇~△
専門家が調整を行うことが必要なため、集音器と比べて比較的値段が上がる
〇?
調整することが無い為、低価格で流通しているが、満足度は低い
購入できるお店
◎認定補聴器専門店
〇認定補聴器技能者のいる販売店
△専門家がいない販売店など
△通販など
家電量販店
ホームセンター
通販など
消費税 医療機器のため消費税は非課税 電化製品のため消費税課税
医療費控除
〇~×
条件を満たせば、医療費控除となる可能性がある
×
医療機器ではないため、医療費控除の対象とならない
形状
耳かけ型・耳穴型・ポケット型から選ぶことができます。ご希望により、オーダーメードの耳栓や耳穴型補聴器を製作することもできる
既成の耳穴型、耳かけ型、ポケット型から選べます。
形状は補聴器とそっくりですが、中身は全く別物
障害者総合法による交付
聴覚障害者の基準に該当し申請した場合、補聴器の購入・修理について、一定の割合で自治体の福祉事務所が補助をしてくれる
×
集音器は支援法対象外
外部機器接続
最新の補聴器の中には、スマートホン・TVなどに直接接続できる器種や、付属品をオプションで付けると、音楽プレイヤーに接続できる器種などもある
基本的に外部機器には接続できないことが多い
 
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